昭和44年6月 | ダイレクトメール部門、調査部門、総合事務代行部門、梱包発送代行部門を目的としたDMリサーチセンターを創立。 |
昭和48年9月 | 株式会社ディーエムリサーチセンターに改称し、企画、デザイン、印刷の業務を開始する。 |
昭和57年5月 | 物流部門を拡大し、川崎市中原区に物流管理センターを開設。 |
昭和58年11月 | 流通管理の拡充を図るため、川崎市幸区にパソコン流通管理センターを開設。 |
昭和59年3月 | 九州地区のサービス強化のため、長崎県大村市に九州営業所をNECストアシステム大村として開設。パソコンOAソフト・ハード及び各種資料の販売とNECマイコンショップ九州地区販促品の販売を開始。 |
昭和59年12月 | 横浜市港北区日吉に横浜第一流通センター営業所を開設し、コンピュータによる物流管理を開始する。 |
昭和60年1月 | N5200を導入、本格的DM用データ管理に入る。 |
昭和61年3月 | 川崎市宮前区に営業所を開設。 |
平成元年6月 | 本社を港区三田に移転。 |
平成2年7月 | メールセンターとして川崎市宮前区に営業所を開設。 |
平成2年8月 | 多摩センターとして川崎市多摩区に営業所を開設。 |
平成5年8月 | 川崎市宮前区土橋の営業所2カ所を移転返還し、同区馬絹に東名流通センターとして営業所を開設。 |
平成8年8月 | 横浜市港北区に横浜第二流通センターを開設。 |
平成9年3月 | 社団法人東京都信用金庫協会より優良企業として特別奨励賞を授与される。 |
平成12年7月 | 印字・発行システムを構築し、はがきフィルム圧着機、高速レーザープリンタ(3台)を導入する。 |
平成14年8月 | サーバを導入し、運用管理業務を開始。 |
平成15年9月 | 大量アッセンブリの運用システムを立ち上げる。 |
平成15年10月 | 日本工業規格「個人情報保護に関するコンプライアンス・プログラムの要求事項 JIS Q 15001」に適合してプライバシーマークの認定を受ける。 |
平成16年10月 | 横浜第二流通センターに自動封入・封緘機及び高速レーザープリンタを増設し、処理能力を拡大。 |
平成18年8月 | 高速レーザープリンタを増設し、処理能力を拡大。 |
平成18年8月 | 宛名ダイレクト印字機 TANAC DA6300を導入。 |
平成21年2月 | オンデマンド印刷機 ON DEMAND PUBLISHER105e(モノクロ機)を導入。 |
平成21年3月 | オンデマンド印刷機 ON DEMAND PUBLISHER C65N(カラー機)を導入。 |
平成22年11月 | 環境への取組みとして一般社団法人日本カーボンオフセットへ加盟し、カーボンオフセット付きダイレクトメールの販売を開始。 |
平成23年6月 | BIGLOBE クラウドホスティングを採用。 |
平成24年3月 | オンデマンド印刷機 RICOH Pro C901(カラー機)を導入。 |
平成26年5月 | 川崎営業所東名流通センター(川崎市宮前区)を業務拡大に伴い閉鎖し、同市幸区に川崎営業所新川崎流通センターを開設。 |
平成27年4月 | 営業部、情報処理部を業務効率推進の為、川崎営業所新川崎流通センター内に移転。 |
平成27年11月 | プライバシーマーク認定7回目更新。 |
平成29年1月 | 一般財団法人日本情報経済社会推進協会(JIPDEC)より「プライバシーマーク制度貢献事業者表彰」を受け感謝状を贈呈される。 |
平成30年5月 | オンデマンド印刷機 RICOH Pro C7210SHTを導入。 |
令和2年1月 |
営業部を業務拡大の為、三田本社に移動。 |